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結婚したら保険の見直しは必要?夫婦で考えたいポイントと保険の選び方を解説

結婚は、保険を見直す絶好のタイミングです。家族が増えると、収入と支出のバランスや将来のライフプランも大きく変わります。この記事では、結婚を機に夫婦で話し合っておきたいこと、保険を見直すメリットと注意点、そして「夫婦」「子供」「親」それぞれの視点からの保険の選び方を解説します。ふたりが安心して暮らせる家計づくりの参考にしてください。

結婚したら考えたい「ふたりの将来のこと」

新しい生活をスタートしたふたりにとって、「これからどんな暮らしをしていきたいか」を話す機会は多いはずです。せっかくなら、夢や希望を語り合うだけでなく、具体的な人生設計の“たたき台”をつくるつもりで話し合ってみましょう。将来の見通しが立つと、必要なお金や備えが明確になり、毎日をより安心して過ごせるようになります。

結婚前と結婚後で変わることを整理しよう

結婚後の変化をふたりで確認し、一緒に向き合っていくことは、家族としての結びつきを強め、いざという時に乗り越えるための土台にもなります。ここでは、パートナーと一緒に確認しておきたい3つのポイントを紹介します。

収入・支出の変化

共働きを続ける場合、世帯の収入はふたり分になります。一方、どちらかが仕事を辞めたり働き方をセーブしたりする場合は、ひとり分の収入でふたりの生活をやりくりすることになります。 支出面では、住まいや食費、通信費など、独身時代とは家計の構成が大きく変わります。特に住居費は家計に占める割合が大きいため、ふたりの収入に見合った水準かどうかが、暮らしの安定を左右します。

ライフスタイルの変化

お互いの生活習慣を尊重しながら、家族としてのスタイルをつくっていくことになります。起床・就寝の時間や休日の過ごし方、家事の分担など、変化するポイントは夫婦によってさまざまです。自分の習慣を少し変える必要が出てくるかもしれませんが、ふたりにとって心地よいバランスを見つけていきましょう。

想定される「万が一の事態」の変化

結婚後は、思いがけない出来事が起きたときの影響が自分ひとりにとどまらなくなります。病気やケガ、失業や転職など、人生設計に関わる事態はいつ起きてもおかしくありません。たとえば家計を支える人が働けなくなれば、パートナーの生活にも直接影響します。家族の意思や想いも関わる分、自分だけの判断では解決できない場面も増えていくでしょう。

これからのライフイベントを話し合おう

変化のポイントをイメージできたら、もう一歩踏み込んで、これからのライフイベントに目を向けていきます。次の4つの項目を軸に家族のライフプランを話し合うと、今から準備すべきことが見えてきます。

夫婦の働き方

働き方は、世帯収入を大きく左右する重要な項目です。ふたりともフルタイムで働き続けるのか、出産や子育てを機にどちらかがペースを落とすのかなど、数年先の暮らしも見据えて話し合っておきましょう。

子供の有無

子供を授かるかどうかは計画どおりにいかない部分もありますが、マネープランに大きく影響するため、夫婦で考えておきたいテーマです。子供を望むかどうか、望む場合は何人くらいか、どのような教育環境を考えているか、不妊治療も視野に入れるかなどを話し合っておくと安心です。

住宅を購入するか・タイミングはいつ?

まずは賃貸に住み続けるか、マイホームを購入するかを考えます。購入する場合は、マンションか一戸建てか、新築か中古かなど、検討すべき点は多岐にわたります。住居費は長期にわたって大きな金額が動く支出です。家族構成の変化に合わせて住み替えが必要になる可能性も含め、購入のタイミングを考えておくと、無理のない資金計画を立てやすくなります。

互いの親との関係性

将来、どちらかの親と同居するかどうかも考えておきたいポイントです。別居を続ける場合でも、介護が必要になったときの体制や、相続についていずれ考える必要が出てきます。結婚当初は話題にしにくいテーマですが、親との交流を深める中で、親自身の希望や暮らしぶりを少しずつ知っておくとよいでしょう。

話し合った内容は、「いつ・何に・いくらかかるか」を年ごとに書き出したライフプラン表にまとめておくと、このあと考える保険や貯蓄の必要額を数字で確認できます。

結婚時に保険の見直しを行うメリットと注意点

将来には不確定な要素が多く、具体的にイメージするのは難しいと感じるかもしれません。それでも、一度立ち止まって考える時間を持つことは、マネープランを立てるうえでとても大切です。特に結婚は、万が一の事態に備える保険を見直すべき代表的なタイミングといえます。

保険見直しのメリット

結婚は、守りたい人や備えたい将来の出来事が大きく変わるタイミングです。この時期に生命保険を見直すと、次のようなメリットがあります。

家族構成に合う内容にアップデートできる

生命保険は、家族の人数やそれぞれの立場に応じて最適な内容を選ぶことが大切です。独身時代に加入した保険は、自分ひとりを想定した保障内容になっていることが多いため、結婚は「今の家族に合っているか」を見直すよい機会です。

お互いの加入状況を把握できる

手厚い保障の生命保険に加入していても、パートナーや家族がその存在を知らなければ、いざという時に請求されないままになってしまうおそれがあります。保険証券の保管場所や契約内容を夫婦で共有しておくことは、保険を確実に役立てるためにも重要です。

価値観についてのすり合わせができる

将来の保障について話し合うことは、お互いの価値観を知るきっかけにもなります。「万が一のときにどんな生活を送りたいか」「貯蓄と保険のどちらを重視するか」などを話し合うことで、ふたりにとって本当に必要な保障が見えてきます。

保険を見直す際の注意点

結婚時の保険の見直しにはメリットが多い一方で、注意しておきたい点もあります。ここでは代表的な3つの注意点をご紹介します。

保険料の負担が増える可能性がある

家族が増えれば、万が一に備えるべき場面も増えます。そのため、独身時代より保険料の総額が高くなることがあります。保険で「安心」を得ることと、家計への負担とのバランスが、検討のポイントになります。

保障を欲張りすぎてしまう可能性がある

将来何が起こるかは誰にもわかりません。だからといって、不安からあれこれと保険に加入すると、保険料が家計を圧迫してしまいます。公的保障や貯蓄でまかなえる部分を確認したうえで、自分たちに本当に必要な保障を見極めることが大切です。

現在の保険を解約する際の注意点

新しい保険に切り替える場合、年齢や健康状態によって保険料が高くなったり、新たに加入できなかったりすることがあります。また、解約返戻金が払込保険料の総額を下回る場合もあります。現在の保障を安易に解約せず、新しい保険の契約が成立したことを確認してから手続きを進めましょう。

結婚したら知っておきたい!保険の選び方と必要性

必要な保障額はライフプランから逆算する

死亡保障の必要額は、遺族のこれからの支出から、遺族年金などの公的保障、勤務先の制度、貯蓄でまかなえる分を差し引いた「不足分」として考えるのが基本です。ライフプラン表があれば、この不足分を年ごとに確認できるため、保障が多すぎたり足りなかったりするのを防げます。

夫婦の保険テーマは「収入源」

夫婦の保険を考えるときは、「収入源」がポイントになります。まずは、病気やケガで働けなくなったり、収入が減ったりしたときに、当面の生活費を確保できるかという視点が、保障を考える出発点になります。あわせて、定年退職後の年金生活で生活費が足りるかどうかも確認し、不足しそうな場合は、貯蓄や個人年金保険などで補う方法を検討します。

まずは勤務先や国の保障制度を確認しよう

保険を検討する前に確認しておきたいのが、勤務先の福利厚生や企業年金、団体保険などの内容です。公的な制度も心強い備えになります。会社員や公務員が業務外の病気やケガで働けなくなった場合、一定の条件を満たすと、加入している健康保険や共済組合から傷病手当金が支給されます。なお、自営業やフリーランスの方が加入する国民健康保険には原則として傷病手当金がないため、より手厚い備えが必要です。

また、医療費が高額になった場合は高額療養費制度で自己負担額が抑えられます(差額ベッド代や入院時の食事代などは対象外)。加入者が亡くなった場合には遺族年金を受け取れることがありますが、受給要件は亡くなった方が加入していた制度や遺族の状況によって異なります。こうした制度を踏まえ、病気やケガによる収入減少には就業不能保険、医療費の自己負担には医療保険、万が一の死亡時に遺族の生活費を確保するには収入保障保険や死亡保険など、目的に応じた保障を検討しましょう。

個人年金保険などで将来の収入源を確保

老後の生活資金は、現在の生活費と、将来受け取る予定の退職金・年金額をもとに考えます。早めに貯蓄を始めるのが理想ですが、子供の教育費や住宅購入費などがかさみ、思うように貯蓄を増やせない時期もあるでしょう。

不安がある場合は、貯蓄性のある個人年金保険で計画的に老後資金を準備する方法があります。一定の条件を満たせば、支払った保険料が個人年金保険料控除の対象になる点もメリットです。また、NISAやiDeCoなどの制度と組み合わせて、ふたりに合った資産形成の方法を検討するのもよいでしょう。

子供の保険テーマは「独立までの必要資金」

子供を望む場合は、養育費や教育費をどのように準備するかも大事なテーマになります。文部科学省の調査によると、幼稚園から高等学校までの子供ひとりあたりの1年間の学習費総額は下記のとおりです。

保護者が支出した1年間・子供ひとりあたりの経費(学校教育費、学校給食費、学校外活動費)

幼稚園公立
私立
18万4,646円
34万7,338円
小学校公立
私立
36万6,599円
174万1,516円
中学校公立
私立
54万2,450円
156万359円
高等学校(全日制)公立
私立
59万6,954円
117万9,261円

出典:文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」のデータ(令和8年1月公表の訂正後の数値)を用いて作成

子供が独立するまでの教育費・生活費を確保する

この表の金額に加えて、大学に進学すれば入学金や授業料などがさらにかかります。教育費の準備は家計にとって大きなテーマです。収入が減ったときにも、子供の生活費と教育費を支払い続けられるでしょうか。奨学金制度を利用する方法もありますが、返済が必要なものも多いため、まずは親としてどこまで準備できるかを検討してみることが大切です。

必要な金額から逆算して死亡保険や学資保険などを活用

学習費のデータも参考にしながら、子供が独立するまでに必要な金額を試算してみましょう。教育費がかかる時期は、夫婦の老後資金を準備する時期とも重なります。生命保険は、こうした資金の準備にも活用できます。

たとえば、親に万が一のことがあっても子供の生活費や教育費に困らないようにするための死亡保険(収入保障保険や定期保険など)や、教育資金を計画的に準備するための学資保険があります。また、終身保険で遺族に残すお金を確保しつつ、子供の独立後に解約して解約返戻金を夫婦の老後資金に充てる方法もあります。ただし、早期に解約すると解約返戻金が払い込んだ保険料を下回ることがあります。なお、解約すると死亡保障はなくなるため、保障の必要性や解約返戻金の金額を確認したうえで判断することが大切です。

親の保険テーマは「病気・介護・相続」

結婚を機に親のありがたみを実感したり、親が年齢を重ねていることを改めて意識したりすることもあるでしょう。いずれ親を支える立場になることを考えると、親の将来に備える視点も欠かせません。

日頃から少しずつ情報共有を

親は親なりに、この先のことを考えているはずです。これまで親とお金の話をあまりしてこなかった方は、結婚を機に少しずつ話してみてはいかがでしょうか。

自分たちの家計やライフプランについて相談することをきっかけにすると、話を切り出しやすいかもしれません。親が加入している生命保険や、老後のために準備しているお金がある場合は、契約先や内容も把握しておきたいところです。日頃の情報共有が、いざという時に役立ちます。

介護や相続への備えに生命保険を活用するのも一手

子供の立場から考えておきたいことのひとつが、親の介護です。公益財団法人生命保険文化センターの「2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、介護期間の平均は4年7カ月、住宅改造や介護用ベッドの購入などの一時的な費用の平均は47.2万円、月々の費用の平均は9.0万円となっています。(参考:「介護にはどれくらいの費用・期間がかかる?」)

公的介護保険制度を利用しても自己負担や不足分が発生することがあり、それをどう補うかは考えておきたいところです。親との同居も視野に入れている場合は、親とよく話し合ったうえで、家計の状況に応じて民間の介護保険を検討するのもよいでしょう。また、被相続人が保険料を負担し、相続人が死亡保険金を受け取る場合には、一定の条件のもとで相続税の非課税枠(500万円×法定相続人の数)が適用されるため、生命保険が相続対策に活用されることもあります。

結婚したら忘れずに!保険の手続きチェック

保険の見直しとあわせて、すでに加入している保険の手続きもチェックしておくと安心です。手続きを忘れていると、いざという時に保険金の請求や受け取りがスムーズに進まないことがあります。

死亡保険金の受取人を変更する

独身時代に加入した保険では、死亡保険金の受取人が親になっていることがよくあります。結婚後は、配偶者を受取人にするかどうかを夫婦で話し合い、必要に応じて変更手続きを行いましょう。受取人の変更には所定の手続きが必要です。

氏名・住所の変更を届け出る

結婚によって姓や住所が変わった場合は、保険会社への届け出が必要です。変更しないままでいると、大切なお知らせが届かなかったり、請求時の手続きに時間がかかったりすることがあります。

勤務先の制度や扶養の変更を確認する

配偶者を健康保険の扶養に入れる場合や、家族構成によって勤務先の団体保険・福利厚生の内容が変わる場合もあります。必要な手続きは、勤務先の担当窓口で確認できます。

まとめ

結婚は人生の大きな節目です。ひとりの大人としての責任感が増し、将来設計の大切さを実感する方も多いのではないでしょうか。結婚後のプランを立てる際は、パートナーと一緒に具体的なライフイベントを思い浮かべ、必要になるお金を具体的な金額で試算してみることをおすすめします。

お金の流れや不足する金額が明確になれば、本当に必要な保険の種類や保障額も見えてきます。公的保障や勤務先の制度、貯蓄とのバランスを踏まえながら、ふたりに合った保険を選びましょう。

結婚を機に必ずしも保険を増やす必要はありません。現在の保障内容や公的保障、貯蓄状況などを確認し、必要な保障を必要な分だけ備えることが大切です。 とはいえ、公的保障や勤務先の制度まで含めて試算するのは、慣れていないと手間がかかります。「何から考えればよいかわからない」という場合は、保険のコンさるFP無料相談をご利用ください。FP資格を持つ担当者が、ふたりのライフプラン作成と必要保障額の確認をお手伝いします。(ご相談の中で保険商品をご案内する場合があります)

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